太陽光を利用している場合、余剰電力の買取期間満了後をどのような選択をするのか迷われる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
選択肢としては、以下の3種類になります。
・自家消費（電気自動車や蓄電池、エコキュート等の組み合わせ）
・相対・自由契約（小売電気事業者などに対し、相対・自由契約で余剰電力を売電）
・相対・自由契約（検討の結果、今の売電事業者を継続）
今回は自家消費についてみていきたいと思います。
電力の地産地消
東日本大震災や近年の大型台風の激甚災害を契機にエネルギー供給の制約や集中型エネルギーシステムの脆弱性が顕在化。
地域の特徴も踏まえた多様な供給力を組み合わせて最適に活用することで、エネルギー供給のリスク分散、CO2排出削減を図ろうとする機運が高まっています。
分散型エネルギー社会とは
比較的小規模で、かつ様々な地域に分散しているエネルギーの総称。
従来の大規模・集中型エネルギーに対する相対的な概念。
・非常時のエネルギー供給の確保
・エネルギーの効率的活用
・地域活性化
・エネルギー供給への参画
・系統負荷の軽減
等の意義があると考えられています。
分散型エネルギー社会の実現は、災害時のライフラインの安定的な視点だけでなく、エネルギーの効率的活用や、地域活性化等の意義があるといえますね。
電気の自家消費のメリット
太陽光と電気自動車・蓄電池、エコキュート等を組み合わせることで電気の地産地消をすることができます。
太陽光パネルを設置して10年近くになると、蓄電池の価格などもパネル設置時に比べて価格が下がってきていますよね。
また、以前より台風などにより停電が多くなったりしていることで防災意識が高まっているのではないでしょうか。
自家消費をすることで、
・停電時の電力確保
・深夜電力を利用している場合、蓄電池を利用することで時間帯を気にせずに電気を使える
・国や自治体に補助金を申請できる（自治体による）
ということも。
長野県のように土地をある程度広くとれるところは、電気自動車を蓄電池代わりにするスペースも確保できます。
家庭用蓄電池よりも容量が多くとれる電気自動車の購入も、卒FIFを機会に検討されてみても良いかもしれませんね。
